技術立脚型イノベーションの創出法と成功のポイント

~ イノベーションへのチャレンジに不可欠な「8つマインドセット」、社員のモチベーションを引き出す方法、テクノロジープラットフォームとテクニカルフォーラムの融合 ~

・企業の持続的成長を確かなものとするイノベーション実現の方策を実践的に修得するための講座
・講師の国内外におけるイノベーションの現場での実体験と研究の成果から、イノベーション創出の土台となる新製品開発力の磨き方や研究開発者の活性化方法などのノウハウを公開する特別セミナー! 

講師の言葉

  近年、ビジネスの現場では、『イノベーション』と言うコトバを聞かない日はありません。政府も大企業も声高にイノベーションを興すぞ!と喧伝しています。しかし、誰もが絶賛するようなイノベーションの成功例は見当たりません。国内外における私の40年余にわたるイノベーションの現場での実体験と、継続してきたイノベーション研究の結果から判断しますと、日本ではイノベーションに関する定義や基本的理解は、極めて日本独自のものであり、海外の認識とは異なります。
何故ならイノベーションとは、従来には無かった新たな製品やサービスが、数年、時には10年以上の時を経た後、広く普及し市場を変え、社会を変革するインパクトを与えたことが明確になった時、顧客や市場から贈られる賞賛の言葉だからです。
 一方、多くの企業がイノベーションを興したいとの願望を持つのは大いに歓迎すべき事です。何故なら、イノベーション創出に成功した企業は、イノベーションの成果を十分に享受することになるからです。それは、その企業の持続的成長をより確かなものとします。
 本セミナーでは、イノベーションにチャレンジしたい企業の方々に、その秘訣をお伝え致します。

セミナー詳細

開催日時
  • 2020年02月20日(木) 10:30 ~ 17:30
開催場所 日本テクノセンター研修室
カテゴリー 研究開発・商品開発・ ビジネススキル
受講対象者 ・イノベーションに関心が有り、チャレンジしたいが、取り組み方が分からない企業の方
・今まで、イノベーションに取組んできたが、上手く行かずに悩んでいる企業の方
・研究開発部門や技術開発部門の責任者やリーダー、担当者の方
・経営企画部門や事業戦略企画部門の責任者やスタッフの方
・製造業、サービス業を問わず、自社の成長を目指す経営陣やスタッフの方
予備知識 ・特に必要ありません
修得知識 ・継続的に新製品開発を生み出す方法と取り組み方
*イノベーションには、多くの誤解や思い込みが有ります。例えば、イノベーションには、ノーベル賞クラスの研究が必要であるとか、画期的な技術革新が不可欠であるとか言われていますが、それは思い込みに過ぎません。このセミナーでは、イノベーションの真実を知り、イノベーションへのチャレンジが身近なものであることを知ることが出来ます。
プログラム

1.イノベーションへのチャレンジに不可欠な『8つマインドセット』
  (1).既成概念や常識に捉われず、『実現したい在りたい姿』をイメージせよ
  (2).視座を高くし、常に時間と空間の全体を俯瞰せよ
  (3).『愚者は経験に学び、賢者は歴史に学ぶ』から、集合知の威力を会得せよ
  (4).仕事で良く使う言葉は、その定義を明確にし、相手とそれを共有せよ
  (5).イノベーションとは、AIでは見い出せない答を、新たに創造する仕事である
  (6).戦略は目的であり、戦術は手段である。戦略無き手段は無いと心得よ
  (7).組織のリーダーの仕事は管理では無く、部下の自主性を育むことである
  (8).傲慢人は異見に耳を傾けないが、自信のある人は異なる意見にも耳を傾ける

2.日本のイノベーションを俯瞰する
  (1).シュンペーターがイノンベーションを提唱したのは、1912年
  (2).日本にイノベーションが紹介されたのは、半世紀後の1958年
  (3).日本のイノベーションは、輸出立国としての高度成長期に発展した
  (4).先進国のモノマネも、極めればオリジナルを越えて行った
  (5).日本は、何故、輸出立国から技術立国志向への転換を目指したのか?

3.日本の技術革新への取り組みから学ぶこととは何か?
  (1).基礎研究ただ乗り論のバッシングから生まれた日本の技術革新志向
  (2).成長戦略としての科学技術イノベーション政策の成果から見えるもの
  (3).イノベーション難民を産む不思議な国、日本の現状 
  (4).誰も教えてくれなかったイノベーションの真実とは?

4.成長無き平成の30年間から、日本企業は何を学んだのか?
  (1).技術立国を謳歌した日本が、失われた20年を甘受したのは何故なのか?
  (2).日本企業の技術革新志向は、なぜ新たな価値を産み出せなかったのか?
  (3).日米のイノベーションの失敗例と成功例の差は何が原因なのか?
  (4).イノベーションは技術革新だけでは創出できないのは何故なのか?
  (5).AIの論文数は世界3位の日本が、なぜ海外からは相手にされないのか?
  (6).米国の新興勢力(AGFA)に対し、モノつくりの日本企業は生き残れるか?

5.日本企業が再び世界市場で輝きを増す秘策とは?
  (1).学者や評論家が推奨する破壊的イノベーションの幻影とその末路
  (2).イノベーションセンターを持つ大企業からイノベーションが生まれないのは何故か
  (3).何故、新規事業開発室を作っても新規事業が成功しないのか?
  (4).インベンターとイノベーターの違いを知ると、イノベーションの本質が理解できる
  (5).イノベーションは多産多死の試練を乗り越えたことの『証』である。
  (6).経営者は社員を信頼し、社員が自主的にイノベーションに取組む環境を整えよ

6.企業の継続的成長の源泉はイノベーションへのチャレンジにある
  (1).創造的破壊を超えるのは、実は持続的イノベーションである
  (2).イノベーションを熟知するリーダーは、部下にイノベーションを興せとは言わない
  (3).企業が、先ず取り組むべきことは継続的な新製品開発である

7.米国における最新のイノベーション研究の成果から解ったこと
  (1).クリステンの主唱する破壊的ノベーション理論は、米国経済の成長に寄与しているのか?
  (2).ベンチャー企業による破壊的イノベーションの米国経済成長への寄与度は低い
  (3).既存企業の持続的イノベーションによる米国の経済成長への寄与度は高い
  (4).米国の経済成長は、既存の企業によるイノベーションが重要である

8.行動科学の研究で証明された社員のモチベーションを引き出す方法
  (1).外発的動機付けが効果的な結果を挙げる仕事とは?
  (2).内発的動機付けが不可欠な仕事とは何か?
  (3).研究開発のリーダーは、行動科学の研究成果を活用せよ

9.3Mの企業文化、『自主性の尊重と失敗の許容』が生まれた理由
  (1).1948年、3Mが直面した問題とは何か?
  (2).大企業病を克服するためにマネジメントが下した決断とは?
  (3).マックナイト会長の手紙
  (4).マックナイト会長が打ち出した方針とは?
  (5).3Mの企業文化には、マネジメントと社員が共有し大切にしている不文律がある

10.テクニカル・フォーラムは新製品のアイディアの宝庫である
  (1).社員の自主的な運営による技術フォーラム組織
  (2).技術者の、技術者による、技術者のためのオープンでグローバルな組織
  (3).社員の自主的な活動が、イノベーションへのチャレンジを支えている

11.技術立脚型イノベーションの基盤を支えるものは何か?
  (1).テクノロジープラットフォームは企業の誇る集合知である
  (2).技術とは、それを使って社会に変革を与えるまでは技術ではない
  (3).技術の役割とは、今日の事業を支え、明日の事業に備えることである
  (4).技術は会社の財産であり、技術者はそれらを自由に使うことが出来る
  (5).製品には寿命があり、やがて終焉を迎えるが、技術は継続的に進化する
  (6).技術は製品から独立した存在であり、製品に従属してはならない
  (7).自社の基幹技術の組合せの効果を知れば、新製品のアイディアは無限であり枯渇しない
  (8).テクノロジープラットフォームとテクニカルフォーラムの融合が技術立脚型経営の基盤である

12.企業の持続的成長の秘訣は、イノベーション・サイクルの実践にある
  (1).失敗を恐れずチャレンジする社員を育てる環境とは?
  (2).新たなアイディアの源泉は、歴史が積み上げたテクノロジー・プラットフォーム
  (3).社員の自主的運営によるテクニカル・フォーラムは新製品の卵の宝庫である
  (4).テクノロジープラットフォームとテクニカルフォーラムは技術立脚型経営の両輪である
  (5).イノベーション・サイクルへのチャレンジに失敗は無いのは何故か?
  (6).仕組みを知れば誰でも新製品開発が可能となる
  (7).自社の基幹技術の組合せの効果を知れば、新製品のアイディアは無限であり枯渇することは無い

13.まとめ

キーワード イノベーション 集合知 基礎研究 技術立国 新規事業 インベンター イノベーター 行動科学 テクニカル・フォーラム テクノロジープラットフォーム 
タグ イノベーションモチベーション・コミュニケーション技術経営経営・マネジメント研究開発商品開発新事業人材育成
受講料 一般 (1名):49,500円(税込)
同時複数申込の場合(1名):44,000円(税込)
会場
日本テクノセンター研修室
〒 163-0722 東京都新宿区西新宿2-7-1 小田急第一生命ビル(22階)
- JR「新宿駅」西口から徒歩10分
- 東京メトロ丸ノ内線「西新宿駅」から徒歩8分
- 都営大江戸線「都庁前駅」から徒歩5分
電話番号 : 03-5322-5888
FAX : 03-5322-5666
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