イノベーション創出の成功ポイントと新製品開発への応用 <オンラインセミナー>					
~ イノベーションに成功した3Mの隠された秘策、社員のモチベーションを引き出す方法、技術立脚型企業の基盤を支えるテクノロジー・プラットフォーム、イノベーション・サイクルの継続方法 ~
・イノベーションに関する深い知識を得られ、失敗を恐れずイノベーションにチャレンジすることが出来、実践に活かせる特別講座
・企業の持続的成長に不可欠なイノベーション実現の方策や研究開発者の活性化方法などのノウハウを実践的に修得できるセミナー! 
・『イノベーションへのチャレンジに失敗は無いのは何故か?』・・・元米国3M研究所長でイノベーションのエキスパートの方が国内外におけるイノベーションの現場での実体験と研究の成果から成功のポイントを公開する特別セミナー!
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講師の言葉
 1902年創業の米国3M(スリーエム)は、世界でも有数の創造的企業として知られています。その理由は、同社は次々とイノベーションを生み出し続け、現在に至るまで100年を超えて持続的成長を維持しているからに他なりません。私は、3Mに34年間勤務し、研究開発からコーポレート戦略に至るまで、一気通貫で経験して参りました結果、3Mの誇る創造的企業経営の神髄を体得致しました。  
 本セミナーでは、そうした3Mでの経験から得た、『イノベーションへのチャレンジに失敗は無い』という3Mの隠された秘策をお伝えいたします。
 さて、皆様のように現場での責任を託された有能なリーダーの役割は、先ずメンバーひとり一人に会社の理念や目標を理解してもらうよう努め、次いで、各メンバーが高いモチベーションを維持しつつ、各々が自らの能力を発揮することにあります。その上で、会社掲げた目標達成を目指し、強いリーダーシップを発揮することにあります。本セミナーでの学びを活かし、イノベーションの果実を享受してください。
				
					 セミナー詳細 
					
						
							
							
								| 開催日時 | 2021年04月19日(月) 10:30 ~ 17:30
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								| 開催場所 | オンラインセミナー | 
							
								| カテゴリー | オンラインセミナー、研究開発・商品開発・ ビジネススキル | 
							
								| 受講対象者 | ・自社の持続的成長の実現を方針としている企業の皆様で、下記のような課題を解決したいと努力されている全ての部署の皆様が対象です 
 (1)会社方針を実現する手段として、経営トップからイノベーションの推進を命じられたが、初めてなので何から始めれば良いかが良く分からない方
 
 (2)イノベーションにチャレンジしたいが、社内の関係者が納得する成功ストーリーを提案出来ず、具体的な施策の実践に進めない方
 
 (3)イノベーション推進の取り組みを開始したが、ゴールに至る道筋の全容が描けず、前に進めない方
 
 (4)既にイノベーション推進業務を進めているが、現在の取り組みが妥当なのか確信が持てず、不安を感じている方
 
 (5)イノベーション推進組織が創設され責任者に任命されたが、選抜された社員のモチベーションを引き出す方法が分からない方
 
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								| 予備知識 | ・特に必要ありません | 
							
								| 修得知識 | ・継続的に新製品開発を生み出す方法と取り組み方 
 *本セミナーでは、1世紀前に提唱されたイノベーションが、何故、現代の日本政府や企業で高い関心を集めているのかを知ることが出来ます。その結果、真のイノベーションに関する深い知識を得ることが出来ますので、失敗を恐れずイノベーションにチャレンジすることが出来るようになり、会社の目指す『未来のありたい姿』の実現に貢献することが可能になります
 
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								| プログラム | 1.オープニング :withコロナ時代、企業の成長戦略は、 市場に変革をもたらすイノベーション創造にある(1).ODSCを活用するメリットを知る
 a.Objectives(目的)
 b.Deliverbles(成果物)
 c.Succes Criteria (成功基準)
 2.賢いリーダーが知っておきたい五つの心得(1).視点、視線、視野、そして全体を俯瞰する視座を高めよ
 (2).愚者は経験に学び、賢者は歴史に学ぶ
 (3).常に定義を明確にし、組織内でそれを共有せよ
 (4).問題と課題との違いは何か?
 (5).戦略と戦術は常に一対として扱い、両者を切り離してはならない
 3.日本におけるイノベーションの位置づけを俯瞰する(1).シュンペーターがイノンベーションを提唱したのは、1912年
 (2).日本にイノベーションが紹介されたのは、半世紀後の1958年
 (3).日本のイノベーションは、輸出立国としての高度成長期に発展した
 (4).先進国のモノマネも、極めればオリジナルを越えて行った
 (5).日本は、何故、輸出立国から技術立国志向への転換を目指したのか?
 4.日本の技術革新志向の結果から学ぶこととは何か?(1).基礎研究ただ乗り論のバッシングから生まれた日本の技術革新志向
 (2).成長戦略としての科学技術イノベーション政策の成果から見えるもの
 (3).イノベーション難民を産む不思議な国、日本の現状
 (4).誰も教えてくれなかったイノベーションの真実とは?
 5.成長無き平成の30年間から、日本企業は何を学んだのか?(1).技術立国を謳歌した日本が、失われた平成の30年を甘受した理由とは?
 (2).日本企業の技術革新志向は、なぜ新たな価値を産み出せなかったのか?
 (3).日米のイノベーションの失敗例と成功例の差は何が原因なのか?
 (4).イノベーションは技術革新だけでは創出できないのは何故なのか?
 (5).米国の新興勢力(GAFA)に対し、モノつくりの日本企業は生き残れるか?
 6.日本企業が再び世界市場で輝きを増す秘策とは?(1).学者や評論家が推奨する破壊的イノベーションの幻影とその末路
 (2).イノベーションセンターを持つ大企業からイノベーションが生まれないのは何故か
 (3).何故、新規事業開発室を作っても新規事業が成功しないのか?
 (4).インベンターとイノベーターの違いを知ると、イノベーションの本質が理解できる
 (5).イノベーションは多産多死の試練を乗り越えたことの『証』である
 (6).経営者は社員を信頼し、社員が自主的にイノベーションに取組む環境を整えよ
 7.企業の持続的成長の源泉はイノベーションへのチャレンジにある(1).創造的破壊を超えるのは、実は持続的イノベーションである
 (2).イノベーションを熟知するリーダーは、部下にイノベーションを興せとは言わない
 (3).企業が、先ず取り組むべきことは継続的な新製品開発である
 8.イノベーション創出に取り組む社員のモチベーションを引き出す方法(1).外発的動機付けが効果的な結果を挙げる仕事とは?
 (2).内発的動機付けが不可欠な仕事とは何か?
 (3).研究開発のリーダーは、行動科学の研究成果を活用せよ
 9.3Mの企業文化、『自主性の尊重と失敗の許容』が生まれた理由(1).1948年、3Mが直面した問題とは何か?
 (2).大企業病を克服するためにマネジメントが下した決断とは?
 (3).マックナイト会長の手紙
 (4).マックナイト会長が打ち出した方針とは?
 (5).3Mの企業文化には、マネジメントと社員が共有し大切にしている不文律がある
 10.テクニカル・フォーラムは新製品のアイディアの宝庫である(1).社員の自主的な運営による技術フォーラム組織
 (2).技術者の、技術者による、技術者のためのオープンでグローバルな組織
 (3).社員の自主的な活動が、イノベーションへのチャレンジを支えている
 11.技術立脚型企業の基盤を支えるものは何か?(1).テクノロジー・プラットフォームは3Mが誇る集合知である
 (2).技術とは、それを使って社会に変革を与えるまでは本当の技術ではない
 (3).技術の役割とは、今日の事業を支え、明日の新たな事業創出に備えることである
 (4).技術は会社の財産であり、技術者はそれらを自由に使うことが出来る
 (5).製品には寿命があり、やがて終焉を迎えるが、技術は継続的に進化する
 (6).技術は製品から独立した存在であり、製品に従属してはならない
 (7).テクノロジー・プラットフォームとテクニカル・フォーラムは技術立脚型経営の両輪である
 12.イノベーションへのチャレンジに失敗は無いのは何故か?(1).失敗を恐れずチャレンジする社員を育てる環境とは?
 (2).新たなアイディアの源泉は、歴史が積み上げたテクノロジー・プラットフォーム
 (3).社員の自主的運営によるテクニカル・フォーラムは新製品の卵の宝庫である
 (4).仕組みを知れば誰でも新製品開発が可能となる
 (5).自社の基幹技術の組合せを学べば、新製品のアイディアは無限であり枯渇することは無い
 (6).3Mの持続的成長の秘密は、 イノベーション・サイクルの継続にある
 13.まとめ | 
							
								| キーワード | イノベーション リーダー 問題と課題 戦略と戦術 技術革新志向 新規事業 新製品開発 モチベーション 外発的動機付け 内発的動機付け テクニカル・フォーラム マネジメント 技術立脚型企業 テクノロジー・プラットフォーム | 
							
								| タグ | イノベーション、技術経営、研究開発、商品開発、新事業 | 
							
								| 受講料 | 一般 (1名):49,500円(税込) 同時複数申込の場合(1名):44,000円(税込)
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								| 会場 | オンラインセミナー                                    本セミナーは、Web会議システムを使用したオンラインセミナーとして開催します。 | 
							
						
					 
				
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